TOP
|
特許
|
意匠
|
商標
特許ウォッチ
Twitter
他の特許を見る
公開番号
2025012252
公報種別
公開特許公報(A)
公開日
2025-01-24
出願番号
2023114969
出願日
2023-07-13
発明の名称
タイヤ
出願人
横浜ゴム株式会社
代理人
弁理士法人酒井国際特許事務所
主分類
B60C
11/03 20060101AFI20250117BHJP(車両一般)
要約
【課題】氷雪性能やウェット性能を確保しつつ耐摩耗性能を向上させること。
【解決手段】空気入りタイヤ1は、タイヤ周方向に沿って直線状に形成される周方向主溝31と、タイヤ周方向に沿って形成されてタイヤ周方向に対して所定方向に傾斜する傾斜部32Aがタイヤ周方向にジグザグ状に連続する周方向溝32と、周方向溝32と周方向主溝31との間に設けられて傾斜部32Aのタイヤ幅方向に隣接し傾斜部32Aとはタイヤ周方向に対して逆方向に傾斜する周方向補助溝33と、傾斜部32Aと周方向補助溝33との両端32Aa,33aを連結してタイヤ周方向に連続するブロックを区画する幅方向連結溝34と、周方向補助溝33の中央部と周方向主溝31とを連結し幅方向連結溝34とは不一致に配置される幅方向補助溝35と、を含む。
【選択図】図3
特許請求の範囲
【請求項1】
タイヤ周方向に沿って直線状に形成される周方向主溝と、
タイヤ周方向に沿って形成されてタイヤ周方向に対して所定方向に傾斜する傾斜部がタイヤ周方向にジグザグ状に連続する周方向溝と、
前記周方向溝と前記周方向主溝との間に設けられて前記傾斜部のタイヤ幅方向に隣接し前記傾斜部とはタイヤ周方向に対して逆方向に傾斜する周方向補助溝と、
前記傾斜部と前記周方向補助溝との両端を連結してタイヤ周方向に連続するブロックを区画する幅方向連結溝と、
前記周方向補助溝の中央部と前記周方向主溝とを連結し前記幅方向連結溝とは不一致に配置される幅方向補助溝と、
を含む、
タイヤ。
続きを表示(約 840 文字)
【請求項2】
前記周方向主溝と連結する前記幅方向補助溝は、前記周方向主溝のタイヤ幅方向の対向側に連結するラグ溝と対向せずタイヤ周方向で相互に不一致に配置される、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項3】
前記幅方向連結溝は、前記周方向溝および前記周方向補助溝に連結し、前記周方向主溝および前記周方向溝で区画される陸部の内部で終端する、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項4】
前記傾斜部は、タイヤ周方向に対する角度αが-20°≦α≦-3°もしくは3°≦α≦20°の範囲である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項5】
前記周方向補助溝は、タイヤ周方向に対する角度βが3°≦β≦30°もしくは-30°≦α≦-3°の範囲である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項6】
前記傾斜部の溝深さd1と、前記周方向補助溝の溝深さd2とが、0.5≦d2/d1≦0.7の関係を満たす、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項7】
前記傾斜部の溝深さd1と、前記幅方向連結溝の溝深さd3とが、0.7≦d3/d1≦0.9の関係を満たす、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項8】
前記傾斜部の溝幅W1と、前記周方向補助溝の溝幅W2とが、3.0mm≦W1≦10.0mm、1.5mm≦W2≦6.0mmの範囲である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項9】
前記幅方向連結溝の溝幅W3と、前記幅方向補助溝の溝幅W4とが、1.5mm≦W3≦5.0mm、2.0mm≦W4≦7.0mmの範囲である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項10】
前記周方向溝と前記周方向主溝とで区画される陸部に、タイヤ幅方向に沿って延びる複数のサイプが配置される、
請求項1に記載のタイヤ。
(【請求項11】以降は省略されています)
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
この発明は、タイヤに関する。
続きを表示(約 1,900 文字)
【背景技術】
【0002】
例えば、特許文献1に記載のタイヤは、タイヤ周方向に延びる周方向溝と、タイヤ周方向に延びる周方向細溝と、タイヤ幅方向に延びる複数のラグ溝と、でブロック状の陸部が区画され、周方向溝および周方向細溝は、タイヤ周方向に延びつつタイヤ幅方向に振幅することにより相対的に長さが異なる長尺部と短尺部を有するジグザグ状に形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【0003】
国際公開第2022/025172号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【0004】
従来、スタッドレスタイヤは、氷上性能が重要視されてきたが、雪上性能の向上も求められている。一般的に、氷上性能を向上させるには凝着摩擦力の向上が必要であるが、そのためには溝面積比減などによる実接地面積向上の手法が行われており、その手法では雪上性能やウェット性能が悪化してしまう欠点がある。また、近年のスタッドレスタイヤでは、耐摩耗性の向上も求められている。
【0005】
この発明は、パターン構成の最適化により、氷雪性能やウェット性能を確保しつつ耐摩耗性能を向上させることのできるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【0006】
上記目的を達成するため、本発明の一態様に係るタイヤは、タイヤ周方向に沿って直線状に形成される周方向主溝と、タイヤ周方向に沿って形成されてタイヤ周方向に対して所定方向に傾斜する傾斜部がタイヤ周方向にジグザグ状に連続する周方向溝と、前記周方向溝と前記周方向主溝との間に設けられて前記傾斜部のタイヤ幅方向に隣接し前記傾斜部とはタイヤ周方向に対して逆方向に傾斜する周方向補助溝と、前記傾斜部と前記周方向補助溝との両端を連結してタイヤ周方向に連続するブロックを区画する幅方向連結溝と、前記周方向補助溝の中央部と前記周方向主溝とを連結し前記幅方向連結溝とは不一致に配置される幅方向補助溝と、を含む。
【発明の効果】
【0007】
この発明によれば、氷雪性能やウェット性能を確保しつつ耐摩耗性能を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【0008】
図1は、実施形態に係る空気入りタイヤの子午断面図である。
図2は、実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の平面図である。
図3は、実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の部分拡大図である。
図4は、図3のA-A断面図である。
図5は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図6は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図7は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
【発明を実施するための形態】
【0009】
以下に、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。
【0010】
以下の説明において、タイヤ径方向とは、実施形態の空気入りタイヤ1の回転軸であるタイヤ回転軸(図示省略)と直交する方向をいい、タイヤ径方向内側とはタイヤ径方向においてタイヤ回転軸に向かう側、タイヤ径方向外側とはタイヤ径方向においてタイヤ回転軸から離れる側をいう。また、タイヤ周方向とは、タイヤ回転軸を中心軸とする周り方向をいう。また、タイヤ幅方向とは、タイヤ回転軸と平行な方向をいい、タイヤ幅方向内側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面(タイヤ赤道線)CLに向かう側、タイヤ幅方向外側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面CLから離れる側をいう。タイヤ赤道面CLとは、タイヤ回転軸に直交すると共に、空気入りタイヤ1のタイヤ幅の中心を通る平面であり、タイヤ赤道面CLは、空気入りタイヤ1のタイヤ幅方向における中心位置であるタイヤ幅方向中心線と、タイヤ幅方向における位置が一致する。タイヤ赤道線とは、タイヤ赤道面CL上にあって空気入りタイヤ1のタイヤ周方向に沿う線をいう。また、タイヤ子午線方向の断面(子午断面図)とは、タイヤ回転軸を含む平面でタイヤを切断したときの断面をいう。
(【0011】以降は省略されています)
この特許をJ-PlatPatで参照する
関連特許
個人
車両
2か月前
個人
眼科手術車
24日前
個人
授乳用車両
16日前
個人
自動車運転補助装置
2か月前
井関農機株式会社
作業車両
1か月前
日本精機株式会社
表示装置
1か月前
井関農機株式会社
作業車両
16日前
日本精機株式会社
表示装置
2日前
個人
キャンピングトレーラー
1か月前
個人
台車用車輪止め具
25日前
個人
謝意シグナル装着車
1か月前
日本精機株式会社
車載表示装置
2か月前
個人
自動車外部装着用しめ飾り
2か月前
日本精機株式会社
車載表示装置
1か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
3か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
16日前
トヨタ自動車株式会社
車両
2か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
2か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
3か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
3か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
3か月前
マツダ株式会社
車両
9日前
株式会社青木製作所
タンクローリ
25日前
トヨタ自動車株式会社
車両
25日前
日本精機株式会社
車両用表示装置
1か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
2か月前
日本精機株式会社
車両用表示装置
1か月前
東レ株式会社
車両用部材の補強方法
1か月前
株式会社小糸製作所
投影装置
13日前
ダイハツ工業株式会社
バッグ
2か月前
株式会社SUBARU
保護構造
3日前
YKS特許評価株式会社
自動車
2か月前
株式会社FUTU-RE
車両制御装置
2か月前
ダイハツ工業株式会社
車両構造
2か月前
トヨタ自動車株式会社
搬送装置
2か月前
関西広域輸送協同組合
制限装置
3日前
続きを見る
他の特許を見る