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公開番号2025064552
公報種別公開特許公報(A)
公開日2025-04-17
出願番号2023174407
出願日2023-10-06
発明の名称タイヤ
出願人横浜ゴム株式会社
代理人個人,個人,個人,個人,個人
主分類B60C 11/00 20060101AFI20250410BHJP(車両一般)
要約【課題】放熱性を向上させることにより所的な劣化を抑制し、ひいては優れた耐久性能を実現したタイヤを提供すること。
【解決手段】トレッド表面に複数の独立した凹部(12、14)が形成され、凹部の底面が凹凸形状である。
【選択図】図1
特許請求の範囲【請求項１】
トレッド表面に複数の独立した凹部が形成されたタイヤにおいて、前記凹部の底面が凹凸形状であることを特徴とするタイヤ。
続きを表示（約 490 文字）【請求項２】
厚み０．３ｍｍ以上１．０ｍｍ以下であり、かつ、高さが０．３ｍｍ以上１．０ｍｍ以下である凸部が、前記底面に、前記厚み方向において間隔をおいて複数形成されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記間隔が１．０ｍｍ以上３．０ｍｍ以下である、請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
タイヤ平面視で、前記凸部の延在方向は、タイヤ周方向から、それぞれの側に６０°傾斜した方向まで、である、請求項２又は３に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記凸部が形成された凹部は、他の凹部に連通していない、請求項２又は３に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記凹部が四角形であり、前記四角形の一辺をタイヤ周方向に延在させ、前記四角形の他辺をタイヤ幅方向に延在させる場合には、タイヤ周方向に延在する辺の長さに対する、タイヤ幅方向に延在する辺の長さは、１倍以上５倍以下である、請求項１又は２に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記凹部の深さは２ｍｍ以上１０ｍｍ以下である、請求項１又は２に記載のタイヤ。

発明の詳細な説明【技術分野】
【０００１】
本発明はタイヤに関し、特に放熱性を高めたタイヤに関する。
続きを表示（約 1,400 文字）【背景技術】
【０００２】
一般に、車両装着内側と車両装着外側とにおいては、付与される応力の程度や分布等が異なることから、タイヤ赤道面のタイヤ幅方向各側においてトレッドパターンが異なる、いわゆる非対称パターンがみられる。例えば、特許文献１においては、タイヤ幅方向の中央部に位置する窪み５５と、タイヤ幅方向外側部に位置する副溝７５とが、タイヤ周方向に交互に形成されており、タイヤ赤道面から副溝７５側においては溝が比較的多く、タイヤ赤道面から副溝７５とは反対側においては溝が比較的少ない非対称パターンとなっている。（特許文献１の図２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
特開２０２３－９４９８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のタイヤにおいて形成された副溝は、他の溝と連通しない独立溝であるため、車両走行時に熱がこもり易く、当該熱によって局所的な劣化が起こり、ひいては優れた耐久性能を実現できないおそれがある。
【０００５】
特に、モータースポーツ用タイヤにおいて、高速走行時の発熱は、バースト、チャンクアウト等を誘発するおそれがあり、耐久性の劣化を招来し易い。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、放熱性を向上させることにより局所的な劣化を抑制し、ひいては優れた耐久性能を実現したタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のタイヤは、トレッド表面に複数の独立した凹部が形成され、前記凹部の底面が凹凸形状であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係るタイヤでは、トレッド表面に形成された複数の独立した凹部の底面を、凹凸形状とすることで、放熱性を向上させることにより局所的な劣化を抑制し、ひいては耐久性能を向上させることができる。このような効果は、特に、高速走行時にバースト、チャンクアウト等を誘発して耐久性の劣化を招来し易い、モータースポーツ用タイヤにおいて有用である。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
図１は、本実施形態のタイヤのトレッド部を示す図である。
図２Ａは、図１に示すトレッド部の一部を示す図であり、特に、第１の凹部１２と第２の凹部１４との配置関係を示すタイヤ平面図である。
図２Ｂは、図２Ａの線Ｂ－Ｂに沿う断面図である。
図２Ｃは、図２Ａの線Ｃ－Ｃに沿う断面図である。
図３Ａは、図１に示すトレッド部のタイヤ子午断面図であり、特にトレッド表面付近を示す図である。
図３Ｂは、図３Ａの丸囲み部分Ｘを示す拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明に係るタイヤの実施形態（以下、本実施形態と称する場合がある。）を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、本実施形態は、本発明を限定するものではない。また、本実施形態の構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、或いは実質的に同一のものが含まれる。さらに、本実施形態は、当業者が自明の範囲内で任意に組み合わせることができる。
（【００１１】以降は省略されています）

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