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公開番号
2025140026
公報種別
公開特許公報(A)
公開日
2025-09-29
出願番号
2024039167
出願日
2024-03-13
発明の名称
タイヤ
出願人
横浜ゴム株式会社
代理人
弁理士法人酒井国際特許事務所
主分類
B60C
11/03 20060101AFI20250919BHJP(車両一般)
要約
【課題】耐発熱性能を確保しつつトラクション性能を向上すること。
【解決手段】各細溝21,22,41は、自身の溝幅が、自身の溝深さに対して10[%]から25[%]で、センターブロック31Aは、タイヤ幅方向で隣り合う一方が他方に向かって突出する凸部31Abを有し、凸部は、タイヤ周方向で隣り合う他のセンターブロックの凸部の間に嵌るように配置され、幅方向細溝とショルダーラグ溝43は、互いの端41a,43aが対向して配置され、ショルダーラグ溝は、タイヤ周方向に対する角度θa1が80[Deg]から100[Deg]未満で、幅方向細溝は、ショルダーラグ溝よりもタイヤ幅方向に対する傾斜が大きく、ショルダーブロック32Aは、タイヤ周方向に並ぶ個数が28以上43以下で、トレッド部は、タイヤ赤道面CLにおけるセンタートレッドゲージが40[mm]以上で、センタートレッドゲージは、ショルダーラグ溝の溝深さに対して105[%]から185[%]である。
【選択図】図1
特許請求の範囲
【請求項1】
トレッド部に、
タイヤ周方向に沿って連続して延びるセンター周方向細溝と、
タイヤ周方向に沿って連続して延び前記センター周方向細溝のタイヤ幅方向外側にそれぞれ隣り合って配置される1対のショルダー周方向細溝と、
各前記周方向細溝の間のセンター陸部をセンターブロックに区画するようにタイヤ幅方向に沿って延びる各端が隣り合う各前記周方向細溝に連通する幅方向細溝と、
各前記ショルダー周方向細溝のタイヤ幅方向両外側の各ショルダー陸部をショルダーブロックに区画するようにタイヤ幅方向に沿って延びる一端が前記ショルダー周方向細溝に連通し他端側が接地端を通過するショルダーラグ溝と、
を含み、
各前記周方向細溝および前記幅方向細溝は、自身の溝幅が、自身の溝深さに対して10[%]以上25[%]以下であり、
前記センターブロックは、タイヤ幅方向で隣り合う一方が他方に向かって突出する凸部を有し、
前記凸部は、その凸形状の頂部がタイヤ周方向で隣り合う他の前記センターブロックの前記凸部の間に嵌るように配置され、
前記幅方向細溝は、自身の端が、前記ショルダーラグ溝の端と対向して配置され、
前記ショルダーラグ溝は、タイヤ周方向に対する角度が80[deg]以上100[deg]未満であり、
前記幅方向細溝は、前記ショルダーラグ溝と比較してタイヤ幅方向に対する傾斜が大きく、
前記ショルダーブロックは、タイヤ周方向に並ぶ個数が28以上43以下であり、
前記トレッド部は、タイヤ赤道面におけるセンタートレッドゲージが40[mm]以上であり、
前記センタートレッドゲージは、前記ショルダーラグ溝の溝深さに対して105[%]以上185[%]以下である、
タイヤ。
続きを表示(約 1,000 文字)
【請求項2】
前記センターブロックは、タイヤ幅方向で隣り合う同士の前記凸部がタイヤ周方向で噛み合うように配置される、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項3】
前記センターブロックは、ショルダー周方向細溝に一端が連通し、他端が前記センターブロック内で終端してタイヤ幅方向に沿って延びる片側開口細溝を有し、
前記片側開口細溝は、前記幅方向細溝とタイヤ幅方向に対する傾斜方向が同じに設けられる、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項4】
前記センターブロックと前記ショルダーブロックは、タイヤ幅方向で隣り合う同士がタイヤ周方向で互いに噛み合う周方向凹凸部を、1つのブロック同士で2箇所以上有する、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項5】
前記センターブロックは、自身のタイヤ幅方向最大寸法が、トレッド面の展開幅に対して20[%]以上35[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項6】
各前記周方向細溝および前記幅方向細溝は、自身の溝深さが、前記ショルダーラグ溝の溝深さに対して50[%]以上100[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項7】
前記ショルダーラグ溝は、自身の溝幅が、前記ショルダーブロックのピッチ長に対して10[%]以上35[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項8】
前記センターブロックは、ショルダー周方向細溝に一端が連通し、他端が前記センターブロック内で終端してタイヤ幅方向に沿って延びる片側開口細溝を有し、
前記片側開口細溝は、自身の溝幅が、自身の溝深さに対して10[%]以上25[%]以下であり、自身の溝深さが、前記ショルダーラグ溝の溝深さに対して75[%]以上100[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項9】
バットレス部の表面から凹むバットレスディンプルを有し、
前記バットレスディンプルは、自身の深さが、トレッド面の展開幅に対して1[%]以上2.5[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
【請求項10】
前記ショルダーブロックの表面から凹むショルダーディンプルを有し、
前記ショルダーディンプルは、自身の深さが、前記ショルダーラグ溝の溝深さに対して10[%]以上50[%]以下である、
請求項1に記載のタイヤ。
(【請求項11】以降は省略されています)
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
この発明は、タイヤに関する。
続きを表示(約 2,500 文字)
【背景技術】
【0002】
例えば、特許文献1には、トレッド部に、中央域にてタイヤ周方向に沿って延びる1本の中央細溝と、中央細溝を間においてタイヤ周方向に沿って延びる1対の側方細溝と、タイヤ幅方向に沿って延び1本の細溝を通るラグ溝と、ラグ溝のタイヤ幅方向内側に連通して中央細溝に延びる幅方向細溝と、中央細溝、側方細溝、ラグ溝、および幅方向細溝で区画される複数のブロック陸部と、を備えるタイヤが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【0003】
特開2011-152836号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【0004】
例えば、OTR(Off The Road)などの重荷重用タイヤでは、荷重や走行速度の厳しい使用条件下におけるトレッド部の発熱によりヒートセパレーションが発生し易いことから、耐発熱性能を確保することが望まれる。さらに、この種のタイヤでは、ランニングコストを高めるため、耐摩耗性能を確保することが望まれる。そのため、この種のタイヤでは、発熱用の溝を細溝化してブロックの動きを抑制することで、耐摩耗性能を犠牲にせず耐発熱性能を高める対策がある。しかし、この対策では、溝面積の減少によりトラクション性能が悪化する傾向となる。従って、ブロックパターンを基調としたタイヤにおいて、耐発熱性能を確保しつつトラクション性能の向上を図ることが求められている。
【0005】
この発明は、耐発熱性能を確保しつつトラクション性能を向上することのできるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【0006】
上記目的を達成するため、本発明の一態様に係るタイヤは、トレッド部に、タイヤ周方向に沿って連続して延びるセンター周方向細溝と、タイヤ周方向に沿って連続して延び前記センター周方向細溝のタイヤ幅方向外側にそれぞれ隣り合って配置される1対のショルダー周方向細溝と、各前記周方向細溝の間のセンター陸部をセンターブロックに区画するようにタイヤ幅方向に沿って延びる各端が隣り合う各前記周方向細溝に連通する幅方向細溝と、各前記ショルダー周方向細溝のタイヤ幅方向両外側の各ショルダー陸部をショルダーブロックに区画するようにタイヤ幅方向に沿って延びる一端が前記ショルダー周方向細溝に連通し他端側が接地端を通過するショルダーラグ溝と、を含み、各前記周方向細溝および前記幅方向細溝は、自身の溝幅が、自身の溝深さに対して10[%]以上25[%]以下であり、前記センターブロックは、タイヤ幅方向で隣り合う一方が他方に向かって突出する凸部を有し、前記凸部は、その凸形状の頂部がタイヤ周方向で隣り合う他の前記センターブロックの前記凸部の間に嵌るように配置され、前記幅方向細溝は、自身の端が、前記ショルダーラグ溝の端と対向して配置され、前記ショルダーラグ溝は、タイヤ周方向に対する角度が80[deg]以上100[deg]未満であり、前記幅方向細溝は、前記ショルダーラグ溝と比較してタイヤ幅方向に対する傾斜が大きく、前記ショルダーブロックは、タイヤ周方向に並ぶ個数が28以上43以下であり、前記トレッド部は、タイヤ赤道面におけるセンタートレッドゲージが40[mm]以上であり、前記センタートレッドゲージは、前記ショルダーラグ溝の溝深さに対して105[%]以上185[%]以下である。
【発明の効果】
【0007】
この発明によれば、耐発熱性能を確保しつつトラクション性能を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【0008】
図1は、実施形態に係る空気入りタイヤのトレッドの平面図である。
図2は、実施形態に係る空気入りタイヤの子午断面部分拡大図である。
図3は、図1におけるA-A断面図である。
図4は、図1におけるB-B断面図である。
図5は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図6は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図7は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図8は、実施形態に係る空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
【発明を実施するための形態】
【0009】
以下に、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。
【0010】
以下の説明において、タイヤ径方向とは、実施形態の空気入りタイヤ1の回転軸であるタイヤ回転軸(図示省略)と直交する方向をいい、タイヤ径方向内側とはタイヤ径方向においてタイヤ回転軸に向かう側、タイヤ径方向外側とはタイヤ径方向においてタイヤ回転軸から離れる側をいう。また、タイヤ周方向とは、タイヤ回転軸を中心軸とする周り方向をいう。また、タイヤ幅方向とは、タイヤ回転軸と平行な方向をいい、タイヤ幅方向内側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面(タイヤ赤道線)CLに向かう側、タイヤ幅方向外側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面CLから離れる側をいう。タイヤ赤道面CLとは、タイヤ回転軸に直交すると共に、空気入りタイヤ1のタイヤ幅の中心を通る平面であり、タイヤ赤道面CLは、空気入りタイヤ1のタイヤ幅方向における中心位置であるタイヤ幅方向中心線と、タイヤ幅方向における位置が一致する。タイヤ赤道線とは、タイヤ赤道面CL上にあって空気入りタイヤ1のタイヤ周方向に沿う線をいう。また、タイヤ子午線方向の断面(子午断面図)とは、タイヤ回転軸を含む平面でタイヤを切断したときの断面をいう。
(【0011】以降は省略されています)
この特許をJ-PlatPat(特許庁公式サイト)で参照する
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